人生を見直すタイミングって人それぞれありますが、出産は一つのタイミングですよね。
また、転職も人生を見直す一つの重大イベントですが、出産を機に転職を考える方が急増中です。
人生のビッグイベントが重なることになりますが、転職活動を進める上でのポイントをまとめました。
どのように進めていくか確認していきましょう。
- 押さえておくべき転職前後での環境変化。
- 転職の妥当性。
- どうせやるなら本気の転職活動をしよう！
男性こそ出産を機に転職を考えるべき理由
独身時代の生活をベースに選んだ仕事が、結婚後・出産後もワークライフバランスとして最適は仕事とは限りません。
その理由は簡単。就職活動をする際、結婚後・出産後の生活を基準で就職先を選んだ人はいますか？
ほとんどの人が『NO！！』と答えるでしょう。きっと独身時代のやりたい仕事やワークライフバランスを中心に選んだ人が大多数であり、当時と特に出産後では生活環境が大きく変わり、今の仕事が今の生活に最適と言える人は少ないでしょう。
このミスマッチこそ出産を機に転職を検討する理由の主たる理由であり、出産を機に転職を考える人や実際に転職する人が多数います。
男女平等が謳われている日本ですが、なんだかんだで育児休業制度等育児支援の中心は女性で、男性は今まで通り働くという風習は大変色濃く残っています。
その風習を個人レベルで変えることは困難でも、今の環境によりマッチした仕事選びをすることは可能であるため、男性こそ『出産を機に転職』することを一つの選択肢として良いものだと言えるのです。
現職に留まるリスクを想定する
転職活動を行うにあたり、どうしても転職後のリスクに注目されがちですが、現職に留まることで今後発生するリスクも想定しておくことが必要です。
【現職に留まるリスク】
- 仕事に加え育児と家事の負担が重くのしかかる
育児をするのは両親の責任。当然家事負担の見直しも行われる。 - 育児の時間が取れなくなる
子育ては今しかできません。あの頃もっと子供と遊んでおけばよかったと思っても時間は戻りません。
これらの【現職に留まるリスク】について、ご家族でしっかり精査される必要があります。
育児負担に加え、家事負担も増加する
- 育児負担が増すのは親の責任として当然。
- 家事負担が増すことも想定する必要がある。
全ての家庭がそうとは限りませんが、よくある話をします。
子育て経験がある方はお分かりかと思いますが、子育ては想像以上にストイックです。
新生児の頃は3時間おきに泣き、ミルクを飲ませてあげる必要があります。その結果、慢性的な睡眠不足になり、体力勝負になります。
子供がいない頃はバリバリ働き、妻が専業主婦として家事のほとんどを担ってくれている家庭は多くあるでしょう。
しかし子供が産まれると状況は一変します。
育児を主で行っている妻に代わり、家事負担が増加するというケースはよくあります。
育児は楽しいものですが、仕事で疲れた体に鞭打って慣れない家事をする必要があります。
就寝時間もいつもより遅くなり、その結果疲れが取れないまま翌日の仕事を迎え、疲れた体で仕事をするから余計に仕事を負担に感じ、そのまま帰宅し慣れない家事をするという繰り返しが数年続きます。
共働きの家庭であれば、子供が風邪を引いた時にどちらが看病のため会社を休むか、という選択をする必要があります。
その結果として、『いつの間にか楽しい育児を負担に感じていた』という声もよく聞きます。
くれぐれも仕事と家庭共倒れにならないよう、事前にご家族で話し合っておく必要があるかと思います。
育児の時間が取れなくなる
『出産を機に転職』を検討するにあたって、これがやはり一番の理由かと思います。
キャリアも大切ですが、子育ては今しかできません。子供の成長はあっという間です。
私自身、長男が誕生した際は仕事に追われていたため、０才から３才まであまり記憶にありません。一瞬でした。
当然、長男も私と過ごす時間が短く、仕事から帰っても長男は
『あれ、この人誰だっけ？・・・あっ、パパだったかな』
というような表情をし、私を思い出すために１分ほど時間を費やす日々が半年ほど続いていました。
その点、自由な働き方を選び育児に時間を費やした次男は違います。
私が仕事から帰ると、『待っていました！！』と言わんばかり、玄関までダッシュで迎えに来てくれ、そのままずっと遊んでくれます。
今時、仕事と育児両立する働き方はいくらでもあります。そして、その働き方を選択すルタイミングは今しかないのです。
転職後のリスクを想定する
当然転職に伴うリスクもありますが、これを押さえておけば問題ないでしょう。
【転職に伴うリスク】
- 新たな人間関係の構築
新たな人間関係を構築しなければならない。 - 仕事の適正
転職後の仕事内容がミスマッチとなる可能性がある。 - 収入の減少
転職前に比べて収入が減少する可能性がある。
新たな人間関係の構築
- 『新たな人間関係の構築』の捉え方は人それぞれ
『新たな人間関係の構築』を楽しみと捉える人もいれば、不安と感じる人もいます。
仕事の適正
転職することで新しい仕事・起業文化に馴染む必要がありますが、謙虚な気持ちを持って仕事に取り組むことができれば、同僚から認められるでしょう。
全くの異業種に飛び込むことを検討し不安を感じている方もいるかと思いますが、転職先で唯一無二の存在になる可能性を秘めていることも忘れてはいけません。
異業種への転職はその業界に染まった人たちに新しい視点・気付きを与えることができる貴重な存在となることができるでしょう。すべてはあなた次第です。
収入の減少
- 転職前後の月々の収支・生涯年収・退職金のシミュレーションをする。
（ワースト・ミドル・ベスト せめてこの３通りは把握する） - 退職までの生活費をはじめとした負担、住宅ローンの退職時の残債を繰り上げ返済、年金受給開始前までの生活費等の負担が、得られる生涯年収と退職金及び受取予定の生命保険金額内に収まっているか確認する。
- 転職前後で、ワークライフバランスの極端な悪化が無いことや、バランスが変動しても、その変動が許容範囲内のものであるか確認する。
これぐらいは把握しておきましょう。言ってみれば、短期的にも長期的にも生活に問題はないかということです。
転職理由の妥当性を考える
転職の妥当性を考えるにあたって、通常の転職活動より慎重に行う必要があります。通常の転職活動でも十分慎重に行っていると思いますが、奥様はなんせナイーブな時期の最中にあります。
新たに誕生した赤ちゃんのこともあり、これからのことが楽しみである一方、不安の感じ方も通常の倍、いやもしくはそれ以上であると考えておきましょう。
なので、転職活動の妥当性を考えるにあたって、転職に伴うリスクを正確に把握した上でその転職が妥当であることを奥様に説明し、軽く論破できるぐらい入念に正確に準備する必要があります。
ご家族の理解が得られたら、あとは動くだけです！
転職活動のメリット転職を決意するまで至らなくても、転職活動はしておくべきだと思います。転職するかしないかは、内定をもらった後に決めればよいもので、まずは転職活動をすることで次のメリットがあります。
【転職活動を行うメリット】
- 自身の転職市場での評価が分かり、現在の年収が妥当性の判断材料になる。
- 今後の人生設計、特に金銭面でシミュレーションするきっかけになる。
- 就業環境やワークライフバランスが現在より良い職場が見つかる可能性がある。
先ほど転職理由の妥当性を考えるにあたってのポイントを挙げましたが、妥当性を最終的に判断するための材料は、転職活動をすることで他の企業の勤労条件を見なければ分かりません。
今の職場より好条件の職場が見つかれば転職すれば良いですし、逆に今の職場の方が良いと分かれば、今後モヤモヤすることなく、前向きな気持ちで仕事に取り組めるでしょう。
転職活動自体はノーリスクです！！悩むぐらいなら動きましょう。
それでも、今まで仕事だけでも精いっぱいだったのに、これから育児もしなければいけないから時間が無いという方、ぜひ活用してほしい制度があります。
それは育児休業制度です。
育児休業の活用
【育児休業を取得するメリット】
- 育児に専念できる
育児休業中の経験は育児休業でしか得られません。 - 仕事と育児の両立する生活をイメージができる
育児の大変さは育児をすることでしか経験できません。
まず育児休業を取得するにあたって、後にも先にもこれほど赤ちゃんと一緒に過ごすことができる時間はないということを実感してください。そして育児する事の嬉しさと大変さを実感して下さい。特に第一子を出産される過程は、想像以上に大変であると実感するのではないかと勝手ながら考えています。
育児休業を取得することでしか分からないこともあります。育児休業を取得し、しっかりと育児に取り組んだ上で、ワークライフバランスを考えてください。現職に留まるべきなのか、転職すべきなのかはあなた自身が一番分かると思います。
現職に留まるという選択をされた方は、それは良い勤務先に巡り会えたということです。これからも頑張ってください。
もし転職すべきと考えた方は一刻も早く転職活動をスタートしてください。転職活動は時間と体力が必要です。転職活動の際、好条件な職場が見つかっても日々の疲れが影響して、面接で力を発揮できなかったとなると悔いが残りますよね。
納得のいく転職活動を行うために、育児休業を活用するというのも１つの手段です。奥様に理解を頂いた上で、是非活用してみてください。
育児休業の前提
- 育児休業は復職前提の制度
まず最初に、育休は復職することが大前提です。最初から会社を辞める予定で育休取得することはやめてくださいね。後々トラブルの原因です。
色々調べてみると、悪質な場合、育児休業給付金の返還を求められるケースもあるみたいですので、くれぐれも注意してください。
繰り返しますが、育児休業は復職する人向けの制度ですので、退職を決めている人は使わない方が無難だと思います。
しかし、退職は決めていないけど転職活動をすることを決めている人は育休取得に何ら問題はありません。出産前と出産後のワークライフバランスを考える上で出産後にキャパオーバーになる人は実際のところいらっしゃいます。そして、それを是正するための制度が育児休業です。
育休取得に理由は必要ありません。必要なことは、赤ちゃんが産まれた、そして育児をしたいということだけです。それ以上のことを説明する義務はありません。
育児休業＝絶対転職不可ではない
先ほどの記述と矛盾しているようですが、育児休業の取得が必ずしも転職してはいけないということには直結しません。育児休業開始後、事情が変わって転職をすることなってしまうこと自体は何ら問題ありませんし、そのような方は多くいらっしゃると思います。
それでも育児休業取得した後に退職をするとなると、やはり周囲の目や意見は気になりますよね。もらえるものもらって辞めたとか、そんなこと言われたら気になりますよね。ですが、そんな声は気にしなくても大丈夫です。ご家族のために懸命な判断をしたことを誇りに感じてください。
育児休業取得の上で心得ておくべきこと
育児休業を取得することで、じっくりと自らの生活を見直し、復職するか転職も選択肢とすべきか悩んでいる方も多くいらっしゃるかと思います。ここで注意してほしいことが、復職後のあなたに対する扱いです。特に育休がそこまで浸透していない男性の方ですと、次のことを心配する方が多いのではないかと思います。
- 育児休業取得に伴い会社が不当な扱いをする。
- 上司・同僚との関係悪化。
男性の育休取得率はまだ低く、女性の育休取得に比べ理解が深まっていないのが日本の現状です。『パタハラ』を容認するつもりはありませんが、理解されていないからこそ一定の割合でどうしても発生してしまうのです。悪い事態を想定することは、人生のリスクヘッジ上、大変重要なことです。
改正育児介護休業法に伴い、男性育休の理解度は以前より深まってきており、世の中に浸透してきているのは事実です。育休取得者に対して不利益な扱いをすることも法令で禁止されているのは一つの安心材料ですね。
【育児休業取得者に対する不利益な扱いとは】
- 人事考課で不利益な評価
- 正当な理由のない不利益な配置転換
- 解雇、雇止め
- 降格、減給
- 契約更新時の条件改悪
- その他就業環境を害する行為
しかし、現場の個人レベルの感情をコントロールするような施策は今のところ何もありません。企業が独自の努力で残された現場の従業員に対する待遇を良くする方策をとっていればまだしも、大多数は残された従業員への負担が集中しがちです。
育児休業が制度化されていても、上司や同僚が個人的に抱く感情はさまざまであり、コントロールは不可能です。
心ない上司・同僚がいるのも事実であり、さらに個人攻撃してくる人も実際にいます。
でも相手も人間なのでこれは仕方がないことなのです。
しかし、大多数はあなたを応援してくれるでしょう。
不安を煽ってしまいましたが、あなたの足かせとなる人は、そもそも人物的に歪んだ人であり、周りに思い当たる人がいなければ、よっぽど大丈夫でしょう。
人生に何度とない育児の機会。胸を張って、ご自身が納得できる生活を送りましょう．
ポチップ
オススメの転職活動
育休取得して転職活動
育休取得できる人は取得しましょう。
今いる会社に残るという選択肢を残しつつ転職活動をしましょう。
育休取得することにより、腰を据えて転職活動に取り組むことができるので、妥協せずハイクラスな転職先を探してみても良いでしょう。
リモートワークの勧め
私の経験上、リモートワーク対応の会社は子育て世帯にオススメです。
最高にオススメなのは、全国に居住可能という条件。
このような求人は実在します。
風邪の看病など、子育て中は突然会社を休まなければならないということが多々あります。
特に共働き家庭では、夫婦のどちらが会社を休むか？という問題、どちらか一方がキャリアを断念しなければいけないという事態になりかねません。
それを防ぐためにも、リモートワーク対応の仕事はオススメです。
『リモートワークだと給料下がるんじゃない？』と考えるあなた、その考え捨てた方が良いですよ。
リモートワークをすることで、企業としては従業員に働く場を提供しなくて良いのです。
その結果として、経費の削減（事務所の賃貸費用・オフィス家具費用・光熱水費等）に繋がります。
企業として経費の削減ができるということは、その分人件費に回すことができ、優秀な人材採用の可能性向上に繋がります。それはつまり、リモートワークの推進はハイクラス求人の推進に繋がるということが分かりますよね。
あなたにとって最適な労働環境で、且つ最高な評価を得られる職場を探してみてはいかがでしょうか。
個人事業主になる
いっそのこと、個人事業主になるというのも選択肢です。
個人事業主は成果も責任も100%自分に返ってくるというところが特徴です。
事業の展開次第では会社員時代よりも高年収を狙えます。同時に事業の調子が悪くなってきても、会社員時代の給料ように収入が保障されるわけではないことは頭に入れておきましょう。
仕事の流れを確立しており、個人事業主としてやっていけるという確信に近い自信がある方はチャレンジしてみても良いでしょう。
事業がうまく循環すれば、会社員時代には実現できなかったあなたにピッタリな働き方を築くことができるでしょう。
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